展示会名称 「 PDA・モバイルソリューション フェア 2004 」 主　　 催 MCPC（モバイルコンピューティング推進コンソーシアム） 運営実行：（株）リックテレコム 特別協賛 マイクロソフト株式会社（予定） 後　　 援 経済産業省 関東経済産業局（予定） 協　　 賛 社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）（予定） 日　　 時 2004年8月31日（火）10:00〜17:00 会　　 場 東京国際フォーラム （展示＝ホールB5、セミナー・ワークショップ＝G棟5F会議室） 展示規模 50小間（予定） 出展対象 PDAや携帯情報端末、さらに携帯電話に対応した 最新の機器／システム、業務アプリケーションなど 出展料金 M C P C 会員　： 1小間7万円、 一般参加企業　： 1小間14万円（税別） （出展料金には展示テーブル、カタログスタンド、社名表示パネル電源AC100V（300W）、コンセント1ケ、 蛍光灯1ケ、電気料を含みます。） ワークショップ・ プレゼンテーション費 M C P C 会員　： 1セッション3万円、 一般参加企業　： 1セッション6万円（税別） （来場者を対象に40分間のプレゼンテーションが行えます） 来場者数 4515名（昨年実績）（展示会・併催セミナー共に入場料無料） 出展案内 申し込み資料 詳しい案内・申し込み資料をご覧になりたい方は右のPDFをダウンロードして下さい。 253KB ブースイメージはこちらのPDFをダウンロードして下さい。 404KB 申し込み締切日 7月9日（金） ■展示会場では、統一規格のブースを設置します。出展のコマ数はご希望により１〜2コマをお選びいただきます。パネルは最大A2判を1コマあたり2枚まで吊り下げられます。 ■ワークショップは出展企業様から参加を募ります。 ■ワークショップ以外のセミナーは主催者側でプログラムを作成します。 ■展示会／セミナー／ワークショップへの来場はすべて無料です ▲PageTop PDAや各種情報端末、さらに携帯電話に対応した 最新の機器／システム、業務アプリケーションなどが主な対象です。 ■ PDAや携帯電話をはじめとする各種モバイル製品 ■ PDA・携帯電話対応各種周辺機器 ■ PDA対応データベース ■ Pocket PC向け開発環境、等 ■ モバイル対応アプリケーション・パッケージ ■ コンテンツ変換ツール ■ モバイル関連ミドルソフト ■ モバイル対応セキュリティ製品 ■ その他PDA・モバイル関連製品 ■ Bluetooth関連製品 ■ モバイルデータ通信サービス ■ 3Gサービス ■ モバイルASPサービス ■ モバイルマーケティングサービス ■ GPS／位置情報関連サービス ■ モバイルコンテンツ配信サービス ■ データセンターサービス ■ モバイル認証・課金サービス ■ モバイルコマースサービス ■ MVNOサービス 、等 ▲PageTop 　ワークショップは2つの会場（A,B）を使用し、下記のような時間割で開催いたします。先着順となっておりますので、ご希望の方は事務局で空き状況をご確認のうえ、ご予約をお願いいたします。 　なお、ワークショップ会場はいずれも36名程度が収容可能です。料金には、PPによるプレゼンテーション設備一式と、36名分の椅子、入場時の受付業務が含まれております。配布するレジメ等は各自でご用意ください。 　また、会場およびWebサイトで告知は行いますが、Webサイトでの事前登録は行いませんので、予めご了承ください。 ＭＣＰＣ会員…1セッション3万円、 一般参加企業…1セッション6万円 （税別） （来場者を対象に40分間のプレゼンテーションが行えます） ワークショップA会場 �@11:45〜12:25 �A13:30〜14:10 �B14:20〜15:00 �C15:10〜15:50 ワークショップB会場 �@11:45〜12:25 �A13:30〜14:10 �B14:20〜15:00 �C15:10〜15:50 会場：東京国際フォーラム　G棟（5階会議室） ※展示会場とは連絡橋でつながっています。 ※タイムスケジュールは変更になる場合がございます。 ▲PageTop ◆幹事会員：19社 株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、株式会社ツーカーセルラー東京/ツーカーセルラー東海/ツーカーホン関西、ボーダフォン株式会社、DDIポケット株式会社、富士通株式会社、株式会社東芝、日本アイ・ビー・エム株式会社、日本電気株式会社、株式会社日立製作所、松下電器産業株式会社、三菱電機株式会社、三洋電機株式会社、カシオ計算機株式会社、オリンパス株式会社、マイクロソフトプロダクトディベロップメントリミテッド、 伊藤忠テクノサイエンス株式会社 ◆正会員：57社 沖電気工業株式会社、株式会社リコー、キヤノン株式会社、パナソニック　モバイルコミュニケーションズ株式会社、京セラ株式会社、セイコーエプソン株式会社、ブラザー工業株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社、ソニー株式会社、サン・マイクロシステムズ株式会社、富士写真フイルム株式会社、日本エリクソン株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社、株式会社デンソー、アルパイン株式会社、クラリオン株式会社、パイオニア株式会社、株式会社ケンウッド、日本ビクター株式会社、アイシン・エィ・ダブリュ株式会社、インクリメントP株式会社、富士通テン株式会社、シスコシステムズ株式会社、日本無線株式会社、サン電子株式会社、TDK株式会社、NECインフロンティア株式会社、ホシデン株式会社 、ローム株式会社、ミツミ電機株式会社、株式会社タムラ製作所、クアルコム　ジャパン株式会社、太陽誘電株式会社、シャープビジネスコンピュータソフトウェア株式会社、セイコーインスツルメンツ株式会社、京セラコミュニケーションシステム株式会社、株式会社クレオ、東芝パソコンシステム株式会社、株式会社ハギワラシスコム、NTTソフトウェア株式会社、NTTコムウェア株式会社、株式会社ACCESS、株式会社ネット・タイム、株式会社ジャパン・トータルデザイン・コミュニケーション、オープンインタフェース株式会社、株式会社アイコン、アリエル・ネットワーク株式会社、キヤノンアイテック株式会社、アンリツ株式会社、株式会社ルネサステクノロジ、シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社、株式会社ユビキタス・エクスチェンジ、ジョンソン コントロールズ オートモーティブ システムズ株式会社、日経BP社、株式会社リックテレコム、MCCI ◆賛助会員：27社 株式会社オートネットワーク技術研究所、東芝情報システム株式会社、東芝テック株式会社、東芝ソリューション株式会社、株式会社日刊工業新聞社、株式会社電波新聞社、株式会社BCN、株式会社インプレス、株式会社アサツー　ディ・ケイ、株式会社マクニカ、株式会社メディアキューブ、株式会社シーメディア、株式会社グレープシステム、社団法人日本能率協会、株式会社アメリカンメガトレンド、株式会社ユーディット、株式会社NIコンサルティング、東電ユークエスト株式会社、株式会社エイアンドピープル、株式会社構造計画研究所、株式会社ニーモニックセキュリティ、コーンズ　ドッドウエル株式会社、株式会社日立ブレーン、ベーステクノロジー株式会社、アイエニウェア・ソリューションズ株式会社、アイ・ビー・エス・ジャパン株式会社、株式会社システムプロ ◆連携 Portable Computer and Communications Association（PCCA,US） ▲PageTop ▲PageTop